visualizing.infoでは、バレンタインチョコレート市場の長期動向を俯瞰するため、総務省「家計調査」二人以上の世帯の「チョコレート」(*1) への支出データをもとに市場規模を推計しました(*2)。
当推計では、1月〜2月における「チョコレート」への二人以上の世帯全体でみた日別の支出額(*3)からバレンタインデーおよびバレンタインデー前の突出部分の値を求め、これをバレンタインチョコレートへの支出総額と想定、これを市場規模として算出しています(*4)。
また単身世帯についても参考値として市場規模を推計しております(*5)。
バレンタインチョコレート市場規模推移
| 年 | 二人以上の世帯 (億円) |
前年比 (%) |
単身世帯 (億円) ※参考値 |
合計 (億円) ※参考値 |
|---|---|---|---|---|
| 2000 | 214.26 | 49.00 | 263.26 | |
| 2001 | 227.47 | 6.2 | 44.60 | 272.07 |
| 2002 | 243.82 | 7.2 | 62.04 | 305.86 |
| 2003 | 251.06 | 3.0 | 62.70 | 313.76 |
| 2004 | 265.28 | 5.7 | 59.03 | 324.31 |
| 2005 | 254.43 | -4.1 | 83.31 | 337.74 |
| 2006 | 287.62 | 13.0 | 70.05 | 357.67 |
| 2007 | 302.34 | 5.1 | 73.91 | 376.25 |
| 2008 | 326.70 | 8.1 | 66.61 | 393.31 |
| 2009 | 295.71 | -9.5 | 74.65 | 370.36 |
| 2010 | 302.80 | 2.4 | 79.59 | 382.39 |
| 2011 | 315.85 | 4.3 | 88.95 | 404.80 |
| 2012 | 334.33 | 5.9 | 80.17 | 414.51 |
| 2013 | 346.10 | 3.5 | 98.37 | 444.47 |
| 2014 | 308.89 | -10.8 | 98.13 | 407.02 |
| 2015 | 350.83 | 13.6 | 139.81 | 490.63 |
| 2016 | 367.22 | 4.7 | 149.36 | 516.58 |
| 2017 | 375.09 | 2.1 | 139.66 | 514.75 |
| 2018 | 370.71 | -1.2 | 198.63 | 569.34 |
| 2019 | 373.75 | 0.8 |
*1)「チョコレート」は原則としてチョコレート生地の重量が60％以上のものと定義されています。 出所：統計局ホームページ 家計調査 収支項目分類
*2) バレンタインチョコレートは 自爆営業、バレンタインデーおよびバレンタインデー後の安売り の存在もあり、「家計調査」等の需要側からのアプローチのほうが供給側からのアプローチよりも市場規模の実態をより正確に把握できると考えられます。（関連記事：統計局ホームページ 家計調査 家計ミニトピックス チョコレートの季節 ）過去に公表されたバレンタインデー関連の市場規模調査として、富士経済、日本チョコレート・ココア協会、日本記念日協会 によるものがあります。
*3) 1世帯当たりの日別の支出額に世帯数(総務省「労働力調査」でみた、該当月における二人以上の世帯数)を乗じることで算出しています。
*4) 市場規模の算出にあたっては、データ工房 浅田昭司氏による 科学技術振興機構「情報管理 Vol. 54(2011) No. 9 統計情報活用への招待 第6回 家計の公的統計」の「3.1 クリスマスケーキの市場規模の推定」に記載された市場規模推定法をベースとして用いています。この記事を含む 連載記事：統計情報活用への招待 は各種統計情報を活用する上で大変有用です。
*5) 単身世帯については「家計調査」に上記二人以上の世帯の場合と同様の日別データがないため、唯一利用可能な「チョコレート」への1世帯当たり四半期別支出額をもとに市場規模を推計しています。該当年次における「チョコレート」への単身世帯全体でみた四半期別支出額(*6)からバレンタインデーが含まれる1〜3月期の支出額の突出部分の値を求め、これをバレンタインチョコレートへの支出総額と想定、これを市場規模として算出しています。単身世帯における市場規模については、算出のもとにしている「家計調査」での単身世帯に対する調査サンプル数が少ないことが、年によるその値の変動に、二人以上の世帯における市場規模の場合より大きく影響している可能性があります。
*6) 1世帯当たりの四半期別の支出額に世帯数(総務省「労働力調査」でみた、該当四半期における単身世帯数)を乗じることで算出しています。